体調を崩した部下から「休みたい」と言われたとき、その先の判断を、現場の上司がひとりで抱えている職場は少なくありません。
戻ってきていいのか、まだ早いのか。診断書をどう読めばいいのか。医学的な知識のない立場で、その重さを引き受けてしまっている上司を、これまで何度も見てきました。
医学的な判断と、就業上の判断は別のもの
主治医が発行する診断書は、治療の必要があるかどうか、症状がどの程度かという医学的な判断です。一方で、その人が今の業務に戻れるかどうか、戻るとしてどんな配慮が必要かという判断は、就業上の判断と呼ばれ、別のものとされています。
主治医は日常生活を基準に「働けるかどうか」を判断することが多く、実際の職場の業務内容や環境までは把握していない場合があります。診断書に「就労可能」と書かれていても、それがそのまま今の部署の、今の業務量に戻れることを意味するとは限りません。この2つを分けて考える視点は、現場にあまり共有されていないと感じます。上司の判断力が足りないという話ではなく、今の仕組みでは、そこまで背負う場面が多いというだけです。
産業医の役割は、意見を伝えること
産業医の役割は、この就業上の判断について、事業者に意見を述べることです。診断や治療は行いません。本人の状態や主治医の診断書、職場の状況を踏まえたうえで、今の業務に戻れるか、どんな配慮があれば戻れるかを、医学的な立場から検討します。
この意見をもとに最終的な決定をするのは事業者です。産業医が復職の可否を一存で決めているわけではありません。ただ、医学的な視点をひとつ挟むことで、上司の勘や経験だけに頼らない判断ができるようになります。
守秘義務という前提
産業医には守秘義務があります。面談や相談で聞いた内容を、本人の同意なく事業者に伝えることはありません。事業者に伝えるのは、就業上の措置に必要な範囲の意見にとどめる。これが前提になっています。
このことは、上司にとっても意味があります。部下の体調の詳しい事情まで把握しなければ判断できないと思い込んでいる上司は少なくありませんが、実際にはそこまで背負う必要はありません。詳しい事情は産業医が預かり、上司に伝わるのは、業務上どう配慮すればいいかという結論の部分だけで足ります。
枠組みを知っておくと、楽になる人がいる
休職と復職の判断を、上司の経験や人柄に頼っている組織は、決して珍しくありません。ただ、それは本来、上司ひとりが背負うべき重さではないと僕は思っています。
医学的な判断と就業上の判断を分けて考えること。産業医は事業者に意見を述べる立場であること。守秘義務によって、必要以上の情報が現場に流れないこと。ここまで知っておくだけで、担当者も上司も、少し楽になれるはずです。
判断のすべてを現場に預けるのではなく、医学的な視点を挟める仕組みを組織の中に作っておく。それが、産業医という立場でできることのひとつだと考えています。
上司がひとりで背負ってきた判断の質を、医学的な視点から一緒に高めていきたい。
僕はその役割を、チームドクター（組織の主治医）として担っていくつもりです。
企業ご担当者の方へ
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※産業医としての業務は労働安全衛生法に基づく職務です。診療（診断・治療・投薬）は行わず、治療が必要な場合は医療機関をご案内します。産業医業務は現在準備中（2026年9月下旬 開始予定）で、ご相談・ヒアリングは今から承っています。
